東日本大震災の出来事から東京関東圏放射能が騒がれるようになりました。
東日本大震災から約7年の年月がたったとはいえ、
放射能の影響はまだあり、関東圏は危険であると思っている人もいます。

そこで、2018年現在の状況をまとめてみました。

東京関東圏で放射能が汚染されたと言われる理由

東京関東圏で放射能が汚染されたと言われる理由

東日本大震災は2011年3月11日に発生しましたが、
その時に地震動と津波の影響で東京電力が保有する福島第一原子力発電所で、
炉心溶融と呼ばれる現象が起き、放射能物質が大気中に放出されてしまったのです。

さらに、3基の原子炉で、原子炉建屋と呼ばれる場所で水素爆発が起きた事で
損害を受け、大量の放射性物質が大気中に拡散されてしまいました。
その時の放出量は63~77万テラベクトルと推定されています。

単位はよくわからなくていいのですが、
この放出量は国際原子力事象評価尺度の暫定評価によると、
最も危険な状態であるレベル7の評価を受けてしまったのです。

原子力の事故は全部で全部で9段階のレベルがあり


レベル0マイナス 安全に影響を与えない事象
レベル0プラス 安全に影響を与え得る事象
レベル1 逸脱
レベル2 異常事象
レベル3 重大な異常事象
レベル4 事業所外への大きなリスクを伴わない事故
レベル5 事業所外へリスクを伴う事故
レベル6 大事故
レベル7 深刻な事故

 

被害レベルに応じてレベルが決まっていますが、
福島第一原子電力発電事故は歴史上類を見ない原子力の事故なのです。

1986年に旧ソ連でチェルノブイリ原子力発電事故が起きました。

当時、チェルノブイリ原子力発電所にはソ連が独自に設計開発した黒鉛減速沸騰軽水圧力管型原子炉 (RBMK) のRBMK-1000型を使用した4つの原子炉が稼働しており、そのうち4号炉が炉心溶融(俗にいう「メルトダウン」)ののち爆発し、放射性降下物がウクライナ・白ロシア(ベラルーシ)・ロシアなどを汚染した、史上最悪の原子力事故とされた。

1991年のソ連崩壊以後は原子力発電所が領土内に立地しているウクライナに処理義務がある。2013年現在もなお、原発から半径30km以内の地域での居住が禁止されるとともに、原発から北東へ向かって約350kmの範囲内にはホットスポットと呼ばれる局地的な高濃度汚染地域が約100箇所にわたって点在し、ホットスポット内においては農業や畜産業などが全面的に禁止されており、また、その周辺でも制限されている地域がある。

引用元:Wikipedia

このチェルノブイリ原子力発電所事故で亡くなったのは、
発電所の運転員や消火活動を行った消防士など33名と言われていますが、
事故の処理を行った炭鉱の労働者や、
放射能の被害を受け癌や白血病によって死亡した人を含めると、
数万人~数十万人とも言われている原子力発電所の事故で最悪の事故と言われています。

この史上最悪の原子力発電事故と同じ被害レベルの事故が、
僕たちが住む日本で2011年に起きたのでした。

そして、所謂「福島原発事故」で放出された放射性物質は大気中をさまよい、
東京関東圏まで放射能で汚染されてしまったと言われたのです。

放射能汚染による健康被害

放射能汚染による健康被害

放射能汚染による健康被害。
まず放射能から出る放射線というものがあります。
そして、放射線を浴びる事を「被爆」といいます。

第二次世界大戦時、広島に原子力爆弾が投下され、
数万人~数十万人から被爆し
そしておおよそ半年以内に亡くなりました。

広島市に住んでいた住民は原子爆弾から放出された
放射線を至近距離で浴びてしまったため、
尋常ではない量の放射線を吸収してしまったので
半年という短い期間の間に亡くなってしまいました。

福島原発事故による放射能は
東京関東圏の人たちは広島の出来事ほど至近距離で放射能を浴びた人は少ないので、
まず放射能で命を落とす心配はほぼありません。

ただ、関西圏に住む人に比べて、
多少なりとも身体に影響が出てくる可能性はあります。

東京関東圏の人たちで
一番可能性として高い健康被害は「晩発性障害」です。

晩発性障害とは長い時間を経過してから
ガンなどの影響が身体に現れることです。

2018年現在も東京では放射性物質は浮遊しているので、
長年住んでいると放射能を影響を受け
晩発性障害を発症する可能性は高くなります。

「確率的影響」とも言い、放射能を浴びれば浴びるほど、
身体に影響を与えり可能性が高くなるということです。

ちなみに広島の原子爆弾の出来事は「急性障害」「確定的影響」といい
さきほどの「晩発性障害」「確率的影響」の反対の意味になります。

急性障害は放射能を受けてから数週間以内に症状が出るのが特徴です。

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画像出典元:日本原子力文化財団

後ほどお伝えするマスコミの情報操作によって明らかにされていませんが、
福島原発で急性障害で亡くなった人は多数存在すると言われています。

現場近くにいた警察官や原発で働いていた作業員、
そして地震の跡地で木材や鉄骨などを撤去する作業員など、、

当時、福島原発に派遣される作業員の求人が横浜市のハローワークに出されていました。

横浜市にあるハローワークの求人票によると、就労場所は福島県双葉郡大熊町で、福島第一原発での凍土遮水壁工事での一般土木作業、シールド作業、保線作業を担当する。募集するのは18歳以上で、契約更新の可能性はなし。経験者優遇だが経験、学歴、免許や資格は不問。基本給(月額平均)は52万6700円~75万5700円となっている。募集人数は5人だ。

引用元:JCASTニュース

契約期間は4か月限定の仕事ですが、
土木系の仕事で月給75万円は破格です。

相場の2倍~3倍の給料をもらえる仕事という事は、
明らかに放射能による被曝がある事を想定した求人だったという事ですね。

なぜ4か月で契約が切れるかというと、
安全とされる年間被曝量が50ミリシーベルトなのですが
この求人の仕事をすると、大体4か月で50ミリシーベルトに達するからです。

しかし、5年間で100ミリシーベルトを超えると安全圏を超える為、
何度も出来る仕事でない事が分かっていました。

放射能報道の真実

放射能報道の真実

では、2018年現在東京は放射能汚染による影響は安全なのでしょうか?

実は、マスコミの情報操作によりあまり語られることはありませんが、
東京関東圏は、今でも放射能による汚染は進行しています。

さらに関東圏で取れた水産物や農作物など
一定の放射性物質を検出していたりなど食品汚染も発覚しているので、
安全かと言われると絶対に安全ですという言えないのが現状です。

マスコミの情報操作が悪いという訳ではありません。
各テレビ局の本社のほとんどは東京にあるので、
放射能汚染が終わっていないという事実を隠したくなる理由も分かります。

しかし、東日本大震災当時の恐怖は放送しますが、
放射能汚染となると放送する事が少ないのも事実です。

もし、関東圏が福島原発の事故によって放射能汚染が進んでいる事実をマスコミが積極的に放送したら、
東京人口がは減少傾向になるでしょう。

しかし実際は、2005年から2025年までは上昇傾向にあると言われています。

東京人口推移

画像出典元:東京都政策企画局

残念ながら、現時点で東京関東圏に住み続ける限りは
放射能汚染は避けられない状況にあります。

ただ、さきほどご説明したとおり
急性障害が起きる可能性はほぼゼロなので
晩発性障害に気を付けて生活していけば問題ないでしょう。

ベストな対策として放射能を避けるために東京関東圏を脱出し、
関西圏へ移住するのが一番と言えます。

ただ、仕事の関係でどうしても関東圏で行動する人も多いと思うので
マスコミがあまり報道しない被爆対策をお伝えします。

マスコミが報道しない被爆対策

2017年現在、誰にでも出来る被爆対策は、食事による放射能対策です。

抗酸化物質を出来るだけ摂取するのが一番です。
B-カロテンやゼアキサンチンなどの抗酸化物質の栄養が含んでいるものが被爆対策には有効を言われています。

そこで、被爆対策として有効とされているのがスピルリナです。

スピルリナ

スピルリナとは、最古の植物ともいわれる緑色の藻のことで
世界で一番古い植物と言われるだけあって、栄養が郡を抜いて高いのです

世界で一番有名な原子力発電所事故のチェルノブイリ原発事故で
なんと子供たちから検出される放射性物質が
スピルリナの摂取により低下していたことがわかっています。

1日5グラムのスピルリナを摂取していた子供たちは
セシウム137の量が約50%減った減ったという結果も出ているので、
放射能による被爆対策としては有効と言えるでしょう。

以下に楽天市場で販売されている100%スピルリナのリンクを張っておきます。

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クィーン・オブ・ポップを異名を持つマドンナも
健康・美容目的で毎日スピルリナをとっている安全安心の食べ物です。

特に東京関東圏に住んでいる人は
今すぐ放射能対策をしていきましょう。

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